悪意ある掲示板やブログなどの書き込みなどを目だたなくするために、自社で積極的に情報発信していくわけですが
その際に検索結果にできるだけ多く自社の運営しているサイトを表示させるためには、サイトを複数運営する必要があります。

これは基本的に検索エンジンは同じドメインのページを2つまでしか検索結果に表示させないという仕組みになっているからです。
いくら同じドメインの中でページの内容を充実させていったとしても、2つまでしか検索でヒットしないため、2つ以上検索結果に表示させるためには別のドメインでサイトを運営しなくてはならないのです。

その際の方法としては主に2つあります。

新しくドメインを取得して別のサイトを運営する
ブログなどの無料のサービスを活用する

これらの両方をあわせて使うことで、検索結果における自社管理サイトの割合を増やすことができます。
ただ作れば上位に表示されるというわけではありませんので、ある程度継続的に記事を追加していくことが大切です。
また、自然な形で自社のサイト同士でリンクをはりあうことも忘れないでください。

関連検索は検索したときに通常は10件までしか表示されません。ところがYahoo!では、11件目以降も見る方法があります。

Yahoo!の関連検索ワードAPIを使って最大100件までは閲覧することができます。

Yahoo!デベロッパーネットワーク – 検索 – 関連検索ワード

これによって現在ある程度検索回数のある組み合わせ検索キーワードを知ることができます。将来表示される可能性のあるキーワードですので、問題のあるキーワードが表示されてしまっている場合には、それらのキーワードの検索回数を減らすために、自社のサイトでそれについて説明をするなどの対応策を検討してみてはいかがでしょうか？

あけましておめでとうございます。
旧年中は大変お世話になり、誠に有難う御座いました。

昨年はおかげさまで非常に多くの方からご相談いただきまして、
評判管理や逆SEOのサービスの導入件数は順調に伸びました。

これからモバイルやソーシャルメディアがより一層普及していくことで、
ますます情報を発信する人が増えていき、それにともなって
トラブルも増加していき、ネット上での評判管理の必要性が
認知されていくと考えております。

本年はより一層皆さまのご期待に添えるよう従業員一同、
サービスの向上に努めて参ります。

引き続き今年もよろしくお願いします。

２ちゃんねるの削除は正当な理由がない限り実行されません。しかも、依頼した内容がウェブ上に残ってしまいますので、削除の申請は慎重に行った方がいいです。企業の商品・サービスの批判などは基本的には削除されないと考えたほうがいいでしょう。

以下の掲示板から削除依頼を行うことができます。
削除依頼（入口）＠2ch掲示板

こちらのガイドラインを熟読の上、削除してもらえるかどうかを考え、消してもらえそうな内容であると判断してから指定されているフォーマットに沿って依頼するようにしてください。
削除ガイドライン

依頼の出し方は、削除依頼の注意点に記載されています。

削除依頼のスレッドが一覧になっている掲示板を見ていると、かなり多くの依頼が上記のフォーマットに従っていないことがわかります。申請に不備があると削除の検討の対象にすらならないですので注意してください。

問題のあるサイトを下げたいけれども、あまり費用をかけられないという方のためのアイディアです。
これを使えばちょっとした作業だけで自社で運営しているサイトをさらに上位に表示させることで、
問題のあるサイトを目立たなくできるかもしれません。

その方法とは、

運営しているサイト同士で適切なアンカーテキストでリンクを貼りあう

というものです。アンカーテキストとは、リンクを貼るときに使うテキストのことで、ここに上位に表示させたいキーワードを入れることが大切です。「こちら」とか、「ホーム」のようなキーワードだけですと効果が少なくなってしまいます。

たとえば会社紹介のサイト、商品・サービスの販売サイトと、グループ会社の各サイトなどを、
しっかりと社名をアンカーテキストに入れた状態でリンクさせあうだけで社名で検索したときに
他が運営しているサイトが上位に表示される可能性が少し減ります。
また、リクナビなどの求人サイトのページに自社の採用募集ページからリンクを貼るのも効果があります。

グループ会社などが多い企業の方はぜひ検討されてみてはいかがでしょうか。

ネット上での誹謗中傷や悪い評判の書き込みが目立つと、商品やサービスの販売ページなどで成約率が下がってしまうことがあります。

なぜかというと、商品やサービスの購入を迷っているときにユーザーが社名や商品名などで検索して、しっかりした会社かどうかを確認するということをしているからです。このような買う前の下調べによって、そこで悪いことが書かれているものが目立っていると、それを読んで購入を止めてしまうということがあります。

サイトに訪れた人のうちの何％が購入しているかというサイト内部の成約率だけを改善するのではなく、
社名、商品名で検索したときの検索結果にも意識を向けておくことで成約率を高めることができます。

たいていのユーザーは検索エンジンで検索してサイトに到達して購入に至るということを考えると、
検索結果全体の最適化が必要だということがよくわかると思います。

広告費に使っている分の一部を逆SEO対策や関連検索の削除などで成約率を高めることに使えば、全体で見たときの費用対効果が高くなるかもしれませんので、ぜひ検討してみてください。

ネット上の根拠のない噂による風評被害の例を紹介していきます。まず最初に取り上げるのは新卒の学生の内定辞退です。

ネット上の根も葉もないうわさによって辞退されてしまったという相談をいただくことは多いです。せっかく時間と費用をかけて優秀な学生を選別して内定を出したにもかかわらず、掲示板やブログのちょっとした書きこみで印象が悪くなってしまって辞退されてしまうのは非常に大きな機会損失だと言えるでしょう。1人あたりの採用コストを考えると、内定辞退の比率を減らすことで大きなメリットがあることがわかると思います。

内定を出した方が事実かどうかを見極めて自分で判断できる情報リテラシーを持っているとしても、やはり印象が悪くなってしまって少し不安になってしまうという悪影響があるのは否めません。

この被害の原因として多いのが、社員・従業員や、退職者による書きこみです。あきらかに社内の人間しか知り得ない情報である担当者名や制度変更についての情報などが匿名で掲示板に書かれてしまっているという事例をよく見かけます。

そのような悪意ある書き込みを発見した場合の対応方法としてまずあるのが書きこんだ人を特定して注意するという方法です。これで済む場合もありますが、たいていは自宅や携帯から書きこんでいるために、誰が書きこんだかを判別するのは難しいです。対症療法的な方法としては風評被害のあった掲示板やブログなどへの社内からのアクセスを禁止にするというものもあります。

社内からの書き込みを減らすには、ある程度長い時間が必要ですが社内の雰囲気を改善することが根本的な解決策なのではないでしょうか。

さらに、お客様からのクレームや悪評なども内定辞退の原因になります。度を超えた営業方法などをしてしまってそれが顰蹙をかってしまい書きこまれているケースや、電話やメールでのお客様対応で問題のある行為をしてしまいそれが公開されてしまっているケースなどがあります。

こちらも中長期的な視点を持って社内を改善することからはじめつつ、逆SEOなどの即効性のある対策を検討するといいでしょう。

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先日なりすましを予防するための１つのアイディアについて書きましたが、ちょうど偽ブログについて話題にした記事がありました。

有名人名乗る偽ブログ　ネット上の「なりすまし」被害タレント続々

このように、なりすましの被害を受けてしまった場合にはどうすればいいのでしょうか。

まずするべき対応策としては、自分が保有しているサイトなどで、偽物について説明することです。会社のサイトなどの目立つところに掲示しておけば、誤解を減らすことに繋がります。さらに、同じサイトで正式なアカウントを作り、そこに公式サイトからリンクを掲載することで、本物が情報発信していることを証明するのもいいでしょう。

まだ一般的に認知されている公式なサイトなどがない場合には、なりすましをしているユーザーが使っているブログやSNSなどのサービスの管理者に連絡して、アカウントを止めてもらうという方法もあります。直接なりすましをしている運営者に停止するように連絡するという方法もあります。

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近年、社名やブランド名を勝手に使い、あたかも本物のサイトであるかのように装って個人情報を不正に取得する悪意ある第三者の攻撃が増えてきています。

また、ソーシャルメディアの流行とともに、個人が企業の名称などのアカウントを取得して、本物であるかのようにいろいろなことを投稿するといった事例もよく見かけるようになってきました。これはちょっとしたイタズラ心からくるものが多いと思いますが、強い悪意を持って誤った情報を流されると大きな被害になりかねません。

このようななりすましを防ぐためのカンタンな方法を紹介します。それはドメインやソーシャルメディアのアカウント名をあらかじめ抑えておくということです。

例えば以下のようなドメイン名で会社のサイトを運営しているとします。
samplecompany.co.jp

その場合には、以下のような主要なドメインをすべて同時に抑えておくという選択肢があります。
samplecompany.com
samplecompany.net
samplecompany.jp
samplecompany.biz
samplecompany.org

また、主要なソーシャルメディアでもアカウントを抑えておきましょう。

例えば以下のようなものがあります。
http://twitter.com/samplecompany
http://www.facebook.com/samplecompany

ちょっとしたことですが、たいして手間もコストもかからないので、社名やブランド名などのドメインやアカウントはあらかじめ抑えておいてはいかがでしょうか。

誰でも手軽にすぐに効果が出せるブランド保護の方法として、オーバーチュアやアドワーズに出稿するというやり方があります。

オーバーチュアとは、Yahoo!の検索結果の上部に表示される広告のことです。キーワードごとに入札する形式になっており、検索したキーワードに対応した広告が表示されます。アドワーズはGoogleの同じような広告です。

何か不祥事などが発生した際には、その不祥事に関連したキーワードに謝罪広告を出稿することにですぐに対策を実施できます。
SEOでは時間がかかりすぎて間に合わない場合でも、リスティング広告は出稿すればすぐに表示させることができるので即効性のある対応ができます。

新規営業は継続営業の何倍もコストがかかることを考えると、一度ついたお客様が離れていってしまうのは企業にとって大きな痛手ですので、リスティング広告の費用が継続的にかかりますが、守りの広報予算として計上してもいいのではないでしょうか。

特に事件が発生していない場合でも、他社による勝手な広告出稿の表示を防ぐ意味でも常に出稿しておくといいと思います。せっかく自社の社名やブランド名などで検索しているユーザーをみすみす他のサイトにとられているしまうということになりかねません。特に単価が高いビジネスだと大きな損失になっている可能性もありますので注意してください。

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